ミストシステムズ、新型コロナウイルス接触者追跡を支援する AIドリブンエンタープライズ向けソリューションを提供

AIドリブンWi-Fi、仮想ビーコン「Bluetooth® Low Energy(vBLE)」、「Mist Premium Analytics」を活用し、 職場の安全性を最大限に確保する拡張性とコスト効率に優れたソリューションを実現

Mist Systems, a Juniper Networks company(NYSE: JNPR、以下:ミストシステムズ)は本日、新型コロナウイルスによる外出制限の緩和後に、企業が従業員、顧客、来訪者を職場に迎えるにあたって必要な対策を支援する、いくつかの新たなソリューションを発表しました。これにより、ジュニパーネットワークスのお客様は、新型コロナウイルス接触者の追跡やソーシャルディスタンシングの一環として、濃厚接触者の追跡、行動径路のマッピング、危険ゾーンのアラートといった事業継続に必要な安全策をコスト効率に優れた方法で実施できます。ミストシステムズが提供するAIドリブンWi-Fi、特許取得済みの仮想ビーコン「Bluetooth® Low Energy(vBLE)」、「Mist Premium Analytics」のソリューションを活用することで、お客様は個人のプライバシーを保護しながら、こうした安全対策を自社のニーズに合わせて拡張することが可能になります。

ミストシステムズの製品担当バイスプレジデントであるサディア・マッタ(Sudheer Matta)は、次のように述べています。「従業員のヘルス&ウェルネスは、常に事業継続計画において重要な要素です。企業は労働安全衛生局(OSHA)、米国糖尿病学会(ADA)、疾病予防管理センター(CDC)などのガイドラインに準拠するため、これまで以上にITを重視するようになっています。当社が提供するアーキテクチャは、Wi-Fiと特許取得済みの仮想BLEテクノロジーを組み合わせ、双方向性16アンテナアレイを利用することで、バッテリー駆動のビーコンなどの追加のハードウェアの導入を最小限に抑えます。また当社は、多様なデータソースに基づく独自のインサイトによって、エンドユーザーやクライアントの体感を最適化し、職場の安全性確保につながるトレンドを把握できる『Mist Premium Analytics』サービスも開始しました」

さらに、ミストシステムズには強固なテクノロジーパートナーのエコシステムがあり、接触者の追跡やソーシャルディスタンシング、その他の屋内ロケーションでの活用を支援する包括的なソリューションを提供します。例えば、ウェアラブルBLEバッジ、リアルタイム通知システムのほか、ミストシステムズのオープンSDKを利用した高精度の屋内測位アプリケーションなどが挙げられます。

ミストシステムズのアクセスポイントとクラウドサービスを、電話やバッジなどWi-FiやBLEに対応したデバイスと組み合わせて使用することで、企業は事業継続で不可欠な以下の活用事例を導入できるようになります。

  • 濃厚接触者の追跡:従業員が新型コロナウイルス感染症陽性(または症状がある)と診断された場合、職場で濃厚接触した可能性のある従業員、顧客、来訪者を速やかに特定し、通知できます。
  • 行動径路のマッピング:検査で新型コロナウイルス感染症陽性と診断された従業員について、出勤から退勤までの移動履歴や滞在時間を確認できます。行動径路から人の出入りが多い危険ゾーンを割り出し、職場の配置換えや追加の消毒などの安全措置を講じられるようにします。
  • 危険ゾーンのアラート:特定エリア内のデバイスの数や位置を確認することにより、リアルタイムで位置ベースのアラートを出し、密集エリアで人の流れを分散させたり、別方向に誘導できます。また、時系列によるトレンドを把握し、予防措置を講じるエリアを特定することも可能です。

ジュニパーネットワークスについて

ジュニパーネットワークスは、人々のつながり方、働き方、生活に変革をもたらす製品、ソリューション、サービスを通じて、マルチクラウド時代に伴うネットワークの複雑性に挑戦します。セキュアで自動化されたマルチクラウド環境への移行プロセスを簡素化することで、世界をつなぐAIドリブンネットワークを実現します。ジュニパーネットワークスに関する詳細な情報は、以下をご覧ください。
http://www.juniper.net/jp/TwitterFacebookYouTubeJ-Net(最新情報提供サイト)

Juniper Networks、Juniper Networksロゴ、Juniper、Junos、その他こちらに記載されている商標は、米国およびその他の国における Juniper Networks, Inc.またはその関連会社の登録商標です。その他、記載の各名称は、各所有者に所有権があります。